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2001年6月28日


株式会社シマンテック、
Norton AntiVirus 2.5 for Microsoft Exchangeを発表
―Microsoft Exchange 2000 Server Service Pack 1に逸早く対応―


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インターネット・セキュリティ・ソリューションのリーダー、株式会社シマンテック(東京都渋谷区桜丘町20-1 渋谷インフォスタワー、代表取締役社長:成田明彦)は、マイクロソフト社が本日発表したMicrosoft Exchange 2000 Server Service Pack 1に対応したエンタープライズ向けウィルス対策ソフトウェア「Norton AntiVirus 2.5 for Microsoft Exchange(ノートン・アンチウィルス 2.5フォー マイクロソフト エクスチェンジ)」を発表します。 
Norton AntiVirus 2.5 for Microsoft Exchangeは、Microsoft Exchange 2000 Serverのパフォーマンス、スケーラビリティを維持したまま、エンタープライズのお客様のシステムをコンピュータウィルスの脅威から完全に守ります。 社内から送信されるメールや外部から受信したメールのすべて(添付書類を含む)に対して、クライアント・アプリケーションや他の処理より優先してウィルスのスキャンを実行し、特別な操作なしですべてのMicrosoft Exchange 2000 Serverの環境を保護します。


◆ Norton AntiVirus 2.5 for Microsoft Exchangeの主な特徴

・Microsoft VS API 2.0をサポート
Microsoft Exchange 2000 Server Service Pack 1より実装されたMicrosoft Virus Scan Application Program Interface 2.0(Microsoft VS API20)に対応しています。

・Windows 2000/Exchange 2000クラスタをサポート
アクティブ/パッシブあるいはアクティブ/アクティブなどさまざまな構成のWindows 2000/Exchange 2000クラスタをサポートしました。24時間停止できないクリティカルなシステムにも万全のウィルス対策が可能です。

・ファイル名、拡張子による添付書類の遮断
ウィルスまたはワームとして特定されている不適切なファイル名や拡張子をもつ添付ファイルを、自動的に遮断して感染を防ぎます。

・感染したメール本体を削除
MAPIモードではウィルスに感染したメールそのものを削除することが可能です。


◇必要なシステム構成

●Microsoft Exchange 2000 Server Service Pack 1
・Windows 2000 Server、Windows 2000 Advanced Server (SP1以上)
・Netscape Navigator 4.7x以上 (Netscape 6 は対象外)、
またはMicrosoft Internet Explorer 4.01以上
・上記システムが稼動するPC/AT互換機
・40MB以上のハードディスク空き容量 (インストール時には80MB以上必要)
・CD-ROMドライブ

●検疫サーバと検疫コンソール
・Windows 2000 Server [SP1] (Advanced Server含む)/ NT 4.0 Server [SP5]
・上記OSが稼動するコンピュータ
・15MBのハードディスク空き容量(インストール時に一時的に必要な空き容量250MB)
・128MBのメモリ
・検疫対象ファイルの保管場所として、最大4095MBまで確保可能
・インストールする際にWindows NT Serverの管理者権限が必要となります
・CD-ROMドライブ
・Internet Explorer 5.01
・500MBから4GBのディスク領域(検疫項目のために推奨)

本製品は本年7月19日より受注開始します。


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株式会社シマンテックは米Symantec Corporation(会長兼社長兼CEO:ジョン・W・トンプソン、本社:米国カリフォルニア州クパチーノ)の日本法人として1994年9月1日に設立されました。インターネット・セキュリティのリーダー企業として、企業向けのウィルス対策、情報資産監査をはじめとした、日本市場のニーズや環境に適した製品の開発、販売およびサポートを行っています。詳細はホームページで参照できます。
Symantec社の名称、ロゴおよび各製品は、米国Symantec Corporationの米国内およびその他の国における登録商標または商標です。
その他製品名などはそれぞれ各社の登録商標または商標です。

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