インターネット・セキュリティ・ソリューションのリーダー、株式会社シマンテック（東京都渋谷区桜丘町20-1渋谷インフォスタワー、代表取締役社長：成田明彦）は、インターネットサービスプロバイダ、データセンターなどのいわゆるｘSP事業者を対象とした「シマンテック サービスプロバイダ セキュリティセミナー」を本日開催し、今後の新たなサービス展開について発表します。
驚異的な感染力と破壊力を持ったコンピュータ・ウイルスによる被害が後を絶たない中、シマンテックではｘSP事業者を対象としたウイルスチェックサービスの提供に注力してきました。しかし昨年来のCodeRedやNimda、Klezなどといった、ウイルスやワーム、トロイの木馬の性質に加え不正侵入の手法もあわせ持つ「複合型の脅威」の出現により、セキュリティ対策も従来のウイルスチェックに加えて、コンテンツのフィルタリングやファイアウォールなどを統合したトータルなセキュリティ対策を講じる必要に迫られてきました。
こうした状況に対応してシマンテックは、ウイルス対策、コンテンツフィルタリング、ファイアウォール、侵入検知システム、脆弱性監査といった幅広い製品群と業界一の技術を生かし、今後は全てのセキュリティ管理をワンストップソリューションとして統合して行えるセキュリティ対策をｘSPに提供していきます。
従来のように複数のセキュリティベンダーの製品を組み合わせて使用する場合に比べ、シマンテックの統合化されたセキュリティ対策を施した場合には以下のような利点があげられます。
- 発生した問題点に対してすべてシマンテック一社で解決することができるため、より迅速な対応ができます。
- 管理者は複数ベンダーの管理および責任分担に煩わされることがありません。
- 管理ツールによって管理が容易になり、さらにコストを大幅に削減することが可能です。
ｘSP事業者にとって各社から出される情報をもとに総合的な対策を導き出すことは、決して容易なことではありません。また、「複合型の脅威」に迅速に対応するためには、管理者に高いスキルが求められます。 しかし、シマンテックが提供するワンストップソリューションであれば、問い合わせ先が一元化されているためこうした問題点が全て解消できます。このようなトータルでのサービスを提供できるのはセキュリティベンダーの中でもシマンテックだけです。
現在、シマンテックがウイルスチェックサービスを提供しているｘSPパートナーは140社以上におよび、300万人を越えるユーザの方々を日々のウイルスの脅威から守っています。また、このxSPパートナー網の活用により 早期通報による新種ウイルスの早期発見と対応という実績もあがっています。
シマンテックでは今後もxSPパートナーの協力を得ながらリアルタイムにウイルスの被害状況を把握し、早期警告による２次的、３次的な被害の防止に役立てていく予定です。 また、ウイルス対策以外の新サービスについても、このようなパートナー網を形成していき、他社と差別化したサービスの提供をおこなっていきます。
【提携先企業名】
株式会社朝日ネット、アットネットホーム株式会社＜@NetHomeサービス採用ケーブルテレビ局／ 浦和ケーブル・テレビ・ネットワーク株式会社（J-COM Broadband 浦和・与野）、 江戸川ケーブルテレビ株式会社、 株式会社木更津ケーブルテレビ（J-COM Broadband 木更津）、 株式会社ケーブルネット下関（J-COM Broadband 下関）、 株式会社ケーブルネットワークやちよ（J-COM Broadband YY八千代）、 株式会社ケーブルビジョン二十一（J-COM Broadband 福岡（ケーブルビジョン）、 株式会社ジェイコム関東（J-COM Broadband 関東）、 株式会社ジェイコム北九州（J-COM Broadband 北九州）、 株式会社ジェイコム群馬（J-COM Broadband 群馬）、 株式会社ジェイコム札幌（J-COM Broadband 札幌）、 株式会社ジェイコム湘南（J-COM Broadband 湘南）、 株式会社ジェイコム東京（J-COM Broadband 東京）、 株式会社スーパーネットワークユー（J-COM Broadband 浦安）、 須高ケーブルテレビ株式会社、 土浦ケーブルテレビ株式会社（J-COM Broadband 茨城）、 福岡ケーブルネットワーク株式会社（J-COM Broadband 福岡）、 本庄ケーブルテレビ、 株式会社メディアさいたま（J-COM Broadband メディアさいたま）、 株式会社横浜テレビ局＞株式会社アムスコーポレーション、株式会社アルファベータ、アンビシス株式会社、株式会社Eストアー、株式会社イーネット、株式会社インテック コミュニケーションズ、上田エレクトロニクス株式会社、株式会社エーアンドピーデータシステムズ、エスアールエス・さくらインターネット株式会社、エスネット株式会社、NECソフト株式会社、株式会社エヌ・ティ・ティエムイー、株式会社NTT PC コミュニケーションズ、NTTラーニングシステムズ株式会社、株式会社エヌディエス、江守商事株式会社、株式会社大垣ケーブルテレビ、大分ケーブルテレコム株式会社、株式会社ガルフネットコミュニケーション、関西マルチメディアサービス株式会社＜ZAQグループ／ 池田マルチメディア株式会社、 泉大津ケーブルテレビ株式会社、 和泉シーエーティヴィ株式会社、 大阪セントラルケーブルネットワーク株式会社、 北摂ケーブルネット株式会社、 株式会社京都ケーブルコミュニケーションズ、 株式会社ケーブルテレビ神戸、 株式会社ケーブルネット神戸・芦屋、 株式会社京阪ケーブルテレビジョン、 株式会社ジェイコム関西（宝塚川西局・かわち局・堺局・大阪・りんくう局・和歌山局）、
株式会社シティウェーブおおさか、 高槻ケーブルネットワーク株式会社、 株式会社テレビ岸和田、 豊中コミュニティケーブルテレビ株式会社、 東大阪ケーブルテレビ株式会社、 吹田ケーブルテレビジョン株式会社、 株式会社水口テレビ、 守口・門真ケーブルテレビ株式会社、 六甲アイランドケーブルビジョン株式会社＞、株式会社KIW、株式会社キャッチネットワーク、株式会社グッドコミュニケーションズ、株式会社 熊本情報処理センター、群馬インターネット株式会社、KMN株式会社、株式会社KCOM、KDDI株式会社、株式会社KDDIエムサット、KDDI香港、KDDIヨーロッパ、株式会社ケーブルテレビジョン東京、株式会社コアラ、彩ネット株式会社、株式会社サルード、三協システム株式会社、株式会社サンフィールド・インターネット、三洋電機ソフトウエア株式会社、株式会社CRCソリューションズ、CTBメディア株式会社、株式会社シーテック、株式会社CPI、株式会社シーポイント、JENS株式会社
湘南ケーブルネットワーク株式会社、スターキャット・ケーブルネットワーク株式会社、株式会社大和生研、中部テレコミュニケーション株式会社、株式会社つなぐネットコミュニケーションズ、株式会社ディーネット、株式会社トーエネック、東海インターネット株式会社、東京通信ネットワーク株式会社、株式会社長野県協同電算、日商岩井不動産株式会社、ニフティ株式会社、日本デジタルコミュニケーションズ株式会社、日本テレコム株式会社、日本電気株式会社、日本バイナル株式会社、日本ビジネスコンピューター株式会社、日本ユニシス情報システム株式会社、株式会社ニューメディア徳島、株式会社ネットフォレスト、株式会社バード・ビュー、株式会社パスカル、株式会社パワードコム、株式会社ビーイング、株式会社ビジネスサービス、株式会社日立コミュニケーションテクノロジー HT-NET21事務局、株式会社ビック東海、株式会社ビットアイル、株式会社ビワローブ、ファーストサーバ株式会社、株式会社ふぃっつ、株式会社富士通インフォソフトテクノロジ、富士通エフ・アイ・ピー株式会社、株式会社富士通長野システムエンジニアリング、株式会社フューチャースピリッツ、株式会社ぷららネットワークス、株式会社まねきねこ、丸紅株式会社、三重データ通信株式会社、ミテネインターネット株式会社、武蔵野三鷹ケーブルテレビ株式会社、株式会社メディア・エンジニアリング、モビマジック株式会社、ヤフー株式会社、ヤマトシステム開発株式会社、株式会社リウコム、リコーテクノシステムズ株式会社、有限会社リフレわかやま
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